現在では病院運営にもサービス産業的な意識の導入が随分されるようになりましたが、学校運営にももっとサービス産業的な意識を導入すべきです。そうした意識改革ができないのは文部省が悪いのだ！と責任を押しつけるのではなく、各現場の創造と工夫で教育現場を変えることは可能なのです。
　また、教師だけに教育を押しつけるのではなく、親も地域も一緒に参加するべきです。

　アメリカでは、各教師に何人かの子どもの親がサポートとしてつきます。教師はどのような授業をすればよいのかだけに集中し、授業に使う教材や準備しなければならない道具などはすべて担当の親が用意するのです。それは、教師に余計な負担をかけず、素晴らしい授業をしてもらいたいと考えているからです。
　日本の場合は、４０人近い子どもを一人の先生が見守り、すべての授業の準備は教師ひとりでしなければならないのです。よい授業をしようとすればする程、教師の負担が増えるのが現状です。

　最近では各学校にカウンセラーを配置するところが増えて来ました。それは、画期的なことで、日本にもそうした要請に応えられる臨床心理士が育ってきたと言えます。
アメリカでは、一般の教師は授業だけを担当し、子どもたちの心理的な問題に関しては、スクールカウンセラーか臨床心理士が担当することになっています。全ての事を教師が担うのではなく、それぞれの役割を明確にすることで、学校の運営はうまくできるのです。